～一般社団法人大日本水産会 様～
次世代サイバーセキュリティのグローバルリーダー企業である英国ソフォス (日本法人：ソフォス株式会社 東京都港区 代表取締役 中西 智行）は本日、一般社団法人大日本水産会（所在地：東京都港区、会長：白須 敏朗、以下：大日本水産会）が増大する迷惑メール対策としてSophos Email SecurityとSophos Intercept Xを導入したことを発表しました。
背景と課題
水産業界の意見を国の施策に反映させる事業や、国からの委託事業なども担う大日本水産会は、今まで旧世代のメールセキュリティ対策ソフトウェアを利用して同会の情報システムや情報セキュリティ対策に取り組んできましたが、2～3年前から迷惑メールが急増し、業務に支障をきたすようになりました。迷惑メールの内容も宅配業者や職員になりすますなど巧妙化し、ランサムウェア攻撃による個人情報の漏洩リスクも高まり、水産庁をはじめとする官公庁との取引も多い大日本水産会としては緊急に解決すべき課題となりました。
シグネチャー方式のエンドポイントや旧世代のメールセキュリティ対策では、このような増大する脅威に対応しきれないため、長年のITパートナー企業よりアドバイスを受けて、Sophos Email Securityによるメールセキュリティの強化、およびSophos Intercept Xによるランサムウェア対策を施すべく、両ソフォス製品の導入を決定しました。
導入後の効果
両ソフォス製品を導入開始後すぐに迷惑メールがぴたっと止まり、疑わしいメールは予め設定した判定条件で迷惑メールに振り分けられました。現在は、Sophos Email Securityをクラウドベースにアップデートしたことで、ITパートナー企業からのリモートサポートも迅速に受けられるようになりました。
今後の展望
大日本水産会では今後、テレワークの安全性を高めるために職員が在宅勤務で利用するPCへのSophos Intercept Xの無償コンシューマ版のインストールを計画しています。また、職員の情報セキュリティに対する意識を一層高めるために、Sophos Phish Threatによるセキュリティ教育トレーニングの実施も検討しています。さらに将来的には、より強固なセキュリティ対策に向けてファイアウォールとエンドポイントセキュリティを同期させるSynchronized Securityを構築すべく、現在使用している他社製UTMからSophos Firewall XGシリーズの置き換えも視野に入れています。
大日本水産会の導入事例の詳細はこちらからご覧ください。
https://www.sophos.com/ja-jp/company/case-studies
導入されたソフォス製品/技術の詳細情報は、下記リンク先をご参照ください。
Sophos Email Security https://www.sophos.com/ja-jp/products/sophos-email
Sophos Intercept X https://www.sophos.com/ja-jp/products/endpoint-antivirus
大日本水産会について
一般社団法人大日本水産会は、水産業の振興を通して、日本の経済や文化の発展に貢献する目的で、明治15年（1882年）に設立されました。当会は、国内500以上の水産業に関わる団体や会社による会員で構成されており、水産に関する国内や国際問題の調査研究をはじめとして、対策樹立や国会および政府への陳情請願に意見具申などを事業の柱に、水産従事者の育成や水産業の振興・発展に尽力しています。詳細情報は、当会のウェブサイト（https://suisankai.or.jp）をご覧ください。